【H2Hセミナー】
実践企業が語る「本当のESGハック」

2021年6月21日(月)13:00〜14:15

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イベント概要

2015年に「SDGs(持続可能な開発目標)」が国連サミットで採択され、同年に世界最大の年金である日本のGPIFがESG投資へのコミットを宣言するなど、今資本市場では環境(Environment)・社会(Social)・ガバナンス(Governance)を考慮して企業を評価する流れが急加速しています。一方で、この潮流を自社の経営戦略の中でどう捉え、事業活動に組み込み、そしてステークホルダーに伝えていくべきか、実践でお悩みの方も多いのではないでしょうか。

本セミナーでは2名のゲストをお招きします。お一人目は三井化学株式会社にてCSR室の立ち上げや中長期経営計画の策定に携わり、現在ESG推進室長としてESG経営への転換を推し進める右田 健氏。お二人目は神戸大学やスタンフォード大学などでコーポレートファイナンスを研究し、日本企業の競争力向上を目指して発信を行う保田 隆明氏です。モデレーターはNewsPicks編集長で、【超入門】本当のESGランキングの著者でもある池田 光史氏が務めます。

なぜ世界はESGに向かうのか?その全体像を紐解きながら、未完成の企業評価システム「ESGスコア」にどう向き合うべきか、これからの時代に求められる企業の本当の実力とは何なのか、といった問いに、実践者右田氏と専門家保田氏の知見を織り交ぜながら池田氏と議論します。資本市場の新しい変化を正しくとらえ、企業の成長機会として「ハック」するきっかけの場としてご活用ください。

こんな方におすすめ

  • SDGs経営やESG投資について理解を深め、事業戦略に活かしたいと模索されている方
  • 企業の持続的な成長のため、ESG経営への転換を推し進める経営者、経営企画部の方

開催概要

開催日

2021年6月21日(月)13:00-14:15(日本標準時) ※終了時間は多少前後する可能性がございます。

参加料

無料

視聴方法

本セミナーはオンラインでのライブ配信となります。配信ツールzoomを利用いたします。視聴方法はお申込み後にご案内いたします。 Zoomでのオンライン配信動画視聴方法につきましては、お申し込みいただいた方へのみご案内させていただきます。当日のご案内メールが届かない方はお手数ですが (speeda_marketing@uzabase.com) までご連絡ください。

プログラム

TOPIC1 ESGで企業が評価される時代
TOPIC2 新しい資本主義のルール「ESGスコア」
TOPIC3 本当の「ESG力」

出演者

右田 健 氏

三井化学株式会社 理事 ESG推進室長

1988年三井石油化学工業(現三井化学)入社。総務部商事法務担当課長として株主総会/取締役会担当、リスク・コンプライアンス委員会設置、CSR室発足に参画。2005年CSR室課長、CSRの全社浸透に携わる。三井化学アメリカ(NY)管理部長として人事・法務・経理部門担当後、社長秘書、経営企画部副部長として、2014中期経営計画、2025長期経営計画策定、ESG要素の経営への組込み/ESG推進室発足に参画。2018年より現職。カーボンニュートラル・プラスチック戦略推進、Blue Value®/Rose Value®製品拡大を担う。東京大学法学部卒。

保田 隆明 氏

神戸大学大学院経営学研究科教授
スタンフォード大学客員研究員
一橋大学経済学研究科客員研究員

リーマンブラザーズ証券、UBS証券で投資銀行業務に従事後、SNS運営サイトを起業。同事業売却後、ネットエイジキャピタルパートナーズ(現ユナイテッド)にてベンチャーキャピタルファンドを組成、運用。その後、金融庁金融研究センター、小樽商科大学准教授、昭和女子大学准教授を経て15年9月から現職。19年8月より米国シリコンバレー在住。数社の社外取締役や監査役を兼務。主な著書『コーポレートファイナンス戦略と実践』『ふるさと納税の理論と実践』、論文「株式所有構造と企業統治 ~機関投資家の増加は企業パフォーマンスを改善したのか~」「電子地域通貨の利用者と加盟店の利活用に関する研究」「ふるさと納税の地域アントレプレナーシップへの示唆」等。博士(商学)早稲田大学。

池田 光史 氏

NewsPicks執行役員編集長

1983年鹿児島生まれ。2007年東京大学経済学部卒業後、ダイヤモンド社入社。週刊ダイヤモンド編集部にて金融、日銀・財務省、自動車を担当。2016年NewsPicks編集部に移籍。「トヨタの未来をつくる7人の侍」「インスタエコノミー」「電池ウォーズ」「マクドナルド進化論」「ベンツ解体新書」「テスラの狂気」「ゴーン事変」「新素材の世界へようこそ」など担当。19年より編集長、20年より執行役員兼務。

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