【H2Hセミナー】サーキュラーエコノミー時代の技術戦略
〜次世代の産業構造の本質を掴む〜

2021年11月30日(火)11:00〜12:15

Analyst Analyst

イベント概要

世界規模で脱炭素化に向けた取り組みが加速する中、サーキュラーエコノミー(循環型経済)社会への移行は不可避となっています。サーキュラーエコノミーとは調達や設計の段階から資源の再利用や回収を前提とし、廃棄ゼロを目指すものです。これまでの製造責任に留まらず、分解・処理までの責任が企業に求められる今、その本質を構造的に理解できず悩まれる方も多いのではないでしょうか。

本セミナーでは、産学連携推進機構 理事長 妹尾 堅一郎 氏をお迎えし、サーキュラーエコノミーによる産業構造の転換を正しく捉え、業界や産業の枠を超えた思考の転換について議論します。妹尾氏は『技術力で勝る日本が、なぜ事業で負けるのか』の著者であり、現在は日本の生産技術の強さを循環型経済に応用させるチャンスであると説いています。

サーキュラーエコノミー時代に求められる新しい技術力とは何なのか。世界で決まるルールに従うだけでなく、日本が主導権を握るためにどう事業を構想したら良いのか。マテリアル・エネルギー・インフォメーションの三位一体で循環構造を考えるべきとおっしゃる妹尾氏と共に、思考を深める対談にご期待ください。

こんな方におすすめ

  • 事業変革や組織変革をミッションとする技術・知財部門管掌の役員・部長の皆様
  • 技術イノベーションに取り組む技術・研究・知財領域の責任者・担当者様
  • 事業成長に模索している経営企画・事業開発部門の責任者・担当者様

開催概要

開催日

2021年11月30日(火)11:00-12:15(日本標準時) ※終了時間は多少前後する可能性がございます。

参加料

無料

視聴方法

本セミナーはオンラインでのライブ配信となります。配信ツールZoomを利用いたします。視聴方法はお申込み後にご案内いたします。 Zoomでのオンライン配信動画視聴方法につきましては、お申し込みいただいた方へのみご案内させていただきます。当日のご案内メールが届かない方はお手数ですが (speeda_marketing@uzabase.com) までご連絡ください。

プログラム

TOPIC 1:サーキュラーエコノミーの構造の本質を紐解く
TOPIC 2:新時代の技術戦略に求められる発想の転換を考える
TOPIC 3:資源循環を起点とした新しい事業構想力を身につける

出演者

妹尾 堅一郎 氏

NPO法人 産学連携推進機構 理事長

慶應義塾大学経済学部卒業後、富士写真フイルム株式会社勤務を経て、英国国立ランカスター大学経営大学院博士課程満期退学。産業能率大学助教授、慶應義塾大学大学院(SFC)教授、東京大学先端科学技術研究センター特任教授、九州大学客員教授、一橋大学大学院MBA客員教授、長野県農業大学校客員教授等を歴任。
現在も東京大学で大学院生や社会人を指導。また企業研修やコンサルテーションを通じて、イノベーションやビジネスモデル、新規事業開発等の指導を行っている。
日本知財学会理事。CIEC(コンピュータ利用教育学会)前会長。研究・イノベーション学会参与(前副会長)。
内閣知的財産戦略本部専門調査会会長、同国際標準戦略タスクフォース座長、農水省技術会議委員等を歴任。現在も省庁や公的機関に関わると共に、複数の企業で社外取締役等を兼務。
著訳書多数。中でも、ベストセラーになった『技術力で勝る日本が、なぜ事業で負けるのか』(ダイヤモンド社2009年)のタイトルは流行語にもなった。最新刊は、『プラットフォーム・レボリューション』(監訳:ダイヤモンド社、2018年)。また、適宜、雑誌連載・記事・対談等で最新の知見を発信している。
実践面では、秋葉原の再開発プロデュース等で著名。

伊藤 竜一

株式会社ユーザベース
SPEEDA 執行役員 技術領域事業担当

2007年、名古屋大学大学院工学研究科マテリアル理工学専攻(導電性高分子・有機物性が専門)を修了後、リクルートに入社。
技術者の就転職マッチングという領域に技術専門知識を活かし、複数の大手自動車部品・総合電機・化学素材メーカーに対して、人財・組織課題解決と間接的な事業価値向上に貢献。より経営・事業に直結した課題設定に挑戦すべく、2016年にユーザベースに参画。
SPEEDAを活用した経営の意思決定支援から、知財・研究開発部門の企画・戦略業務における課題設定の共通項に着眼。技術知識の専門性も活かし、シーズとニーズを結び付け、事業の進化・変革に貢献すべく、SPEEDA上に「特許動向検索」や「学術論文動向検索」などの技術情報機能を組み合わせるプロダクト企画開発およびその営業を主導。
『技術者が輝き、技術が大きな経済価値になる社会の実現』を志し、経営・事業部門と連携を強めようとする技術部門のお客様に伴走することで、企業価値向上に貢献している。

必須