新産業創出に挑む技術戦略 ~東芝CDOと考えるサイバーフィジカル時代の事業開発~

2022年1月12日(水)11:00〜12:15

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イベント概要

世界で次々と起こる技術革新の潮流を正しく捉え、自社のアセットを活かす事業を創出できる技術開発が求められています。今、次なるIoT活用として、現実のフィジカル空間でセンシングされた情報をコンピューター上のサイバー空間で解析して制御する最適化のサイクルを生むサイバーフィジカルシステム(CPS)が注目されています。CPSは製造業にとって、製造プロセスの改善のみならず、提供する製品の価値創出の発想にも革新をもたらします。

本セミナーでは、株式会社東芝 執行役上席常務 最高デジタル責任者 島田 太郎 氏をゲストにお迎えし、CPSに伴う事業創出に向けた技術開発を議論します。島田氏は東芝の既存事業から得られるデータの活用で、新たな価値の創造にも取り組まれております。その活動の根底には、スケールフリーネットワーク理論(一部のノードに極度に集中するハブの構造)があります。

来たるサイバーフィジカル時代に向け、日本の製造業の変革をいかに実現していくべきなのでしょうか。島田氏は「量子技術による新産業創出協議会」の実行委員会委員長としても活動されており、日本の産業化をどう捉え、取り組まれているのでしょうか。日本、アメリカ、ドイツとグローバルに活躍され、技術者から経営者となった原体験に基づく島田氏の描く未来にご期待ください。

技術というシーズを市場というニーズにいかに結びつけ、事業を加速させていくのか。2022年も皆さんの気づきやアクションのきっかけとなる対談をお届けいたします。

こんな方におすすめ

  • 事業変革をミッションとする技術・知財部門管掌の役員・部長の皆様
  • 技術イノベーションに取り組む技術・研究・知財領域の責任者・担当者様
  • 自社の技術力を活かした事業創出に挑戦している経営企画・事業開発部門の責任者・担当者様

開催概要

開催日

2022年1月12日(水)11:00-12:15(日本標準時) ※終了時間は多少前後する可能性がございます。

参加料

無料

視聴方法

本セミナーはオンラインでのライブ配信となります。配信ツールZoomを利用いたします。視聴方法はお申込み後にご案内いたします。 Zoomでのオンライン配信動画視聴方法につきましては、お申し込みいただいた方へのみご案内させていただきます。当日のご案内メールが届かない方はお手数ですが (speeda_marketing@uzabase.com) までご連絡ください。

プログラム

TOPIC 1:サイバーフィジカル時代に求められる発想の転換
TOPIC 2:量子技術で変わるデータ活用による新産業創出
TOPIC 3:島田氏を動かす想いと今後の展望

出演者

島田 太郎 氏

株式会社東芝 執行役上席常務 最高デジタル責任者
東芝デジタルソリューションズ株式会社 取締役社長

1990年 新明和工業(株)入社。BoeingとMcDonnell Douglas に出向後、1999年 Siemensの一部である SDRCに入社し、SiemensKK、ドイツのSiemens 本社等経験後、2015年 専務執行役員に就任。2018年10月 コーポレートデジタル事業責任者として(株)東芝に入社。2019年4月 執行役常務 最高デジタル責任者、2020年4月 執行役上席常務に就任。現在、東芝デジタルソリューションズ(株)取締役社長、東芝データ(株)代表取締役CEO、(一社)ifLinkオープンコミュニティ代表理事を兼任。自動車、精密機器設計、重工業、ソフトウェアのFAのエキスパートとして、大手グローバルメーカーのデジタル化コンサルも行う。現在はロボット革命と産業用IoTイニシアチブ、IoTアクセラレーションラボのアドバイザーとしても活動。

伊藤 竜一

株式会社ユーザベース
SPEEDA 執行役員 技術領域事業担当

2007年、名古屋大学大学院工学研究科マテリアル理工学専攻(導電性高分子・有機物性が専門)を修了後、リクルートに入社。

技術者の就転職マッチングという領域に技術専門知識を活かし、複数の大手自動車部品・総合電機・化学素材メーカーに対して、人財・組織課題解決と間接的な事業価値向上に貢献。より経営・事業に直結した課題設定に挑戦すべく、2016年にユーザベースに参画。

SPEEDAを活用した経営の意思決定支援から、知財・研究開発部門の企画・戦略業務における課題設定の共通項に着眼。技術知識の専門性も活かし、シーズとニーズを結び付け、事業の進化・変革に貢献すべく、SPEEDA上に「特許動向検索」や「学術論文動向検索」などの技術情報機能を組み合わせるプロダクト企画開発およびその営業を主導。

『技術者が輝き、技術が大きな経済価値になる社会の実現』を志し、経営・事業部門と連携を強めようとする技術部門のお客様に伴走することで、企業価値向上に貢献している。

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たくさんのご応募をいただき、誠にありがとうございました。