SPEEDA×専門家の知見で何ができるの？-新規事業開発における顧客探索編-

イベント概要

事業を取り巻く市場環境が急速に変化する昨今、自社の技術や資産をいかに新しいビジネスに繋げ事業創出をするのかも大切なポイントです。一方で、「自社の強みを活かせる適切な市場探索に苦戦している」「変化の激しい市場環境の中、スピード感を持って事業を前に進めるのが難しい」など、新規事業立ち上げにおける顧客探索にお悩みの方も多いのではないでしょうか。
そこで、今回は日本電気株式会社技術価値創出本部の糸永氏と株式会社東芝 CPSｘデザイン部の岩本氏をお招きし、自社アセットを活用した新規事業立ち上げにおいて、経済情報プラットフォーム「SPEEDA」と、24時間以内に専門家の知見を得られる新機能「FLASH Opinion」は何ができるのか？についてお伺いします。

日本電気株式会社の技術価値創出本部は、社会課題を解決する新しい価値を生み出すことをミッションに、研究所の最先端技術と社会やお客様の課題解決を繋げる役割を担われています。技術部門と綿密に連携しながら、ビジネスモデルをデザインすることで事業開発を牽引している糸永氏は、どのように新しい市場の探索に取り組まれているのでしょうか。
そして株式会社東芝のCPS戦略室は、「世界有数のCPS（Cyber-a Physical Systems）テクノロジー企業」になるという経営方針のもと、データを中心とした新たな価値創出に取り組まれています。中でも「みんなのDX」という名称で、従業員全員を巻き込んだデジタル変革の土台作りに貢献してきた岩本氏は、限られたリソースの中でどのように社員の旗振り役となり、社内ピッチ大会やファンド設立、オープンイノベーションなど様々な取り組みを加速されてきたのでしょうか。

当日は「SPEEDA」と「FLASH Opinion」のサービス画面をお見せしながら、新規事業開発における顧客探索をいかに実践されているのかについてお話しいただきます。「SPEEDA」「FLASH Opinion」について具体的に何ができるのか知りたい、新規事業開発における情報収集について課題感を持っている、という方に是非ご覧いただきたい内容となっております。お気軽にご参加ください。

※「SPEEDA」は、経営企画、新規事業開発、法人営業に必要なデスクトップリサーチを、ブラウザ上でスピーディに行うことができる経済情報プラットフォームサービスです。

こんな方におすすめ

開催概要

開催日

2022年2月1日（火）11:00-12:15（日本標準時） ※終了時間は多少前後する可能性がございます。

参加料

無料

視聴方法

本セミナーはオンラインでのライブ配信となります。視聴方法はお申し込みフォームからご登録いただいた後、メールにてご案内させていただきます。セミナー当日までにURLのご案内メールが届かない方はお手数ですが (speeda_marketing@uzabase.com) までご連絡ください。

プログラム

対談セッション「SPEEDA×専門家の知見で何ができるの？-新規事業開発における顧客探索編-」
TOPIC 1：お二人の新規事業開発のお取組み
TOPIC 2：SPEEDA×専門家の知見って新規事業開発で何ができるの？
TOPIC 3：お二人の現在地と今後の展望

出演者

糸永航氏

日本電気株式会社
技術価値創出本部先進技術ビジネスデザイン室室長

NECに新卒で入社。ネットワーク製品のソフトウェア開発に従事した後、官庁・自治体向けの防災・危機管理や街づくりに関わる新規ソリューションを企画。

2020年4月に新設された技術価値創出本部にて、研究所技術の事業化加速を担当。

岩本晴彦氏

株式会社東芝
CPSｘデザイン部 CPS戦略室エキスパートCPSビジネス推進チームリーダー

外資系ITベンダー、大手精密機器メーカー、コンサルティングファームを経て、2019年に株式会社東芝に参画。キャリアを通じて、プロジェクトマネジメント(IT・非IT)、事業戦略、新規事業企画、コンサルティングなどに従事。

現職では、東芝グループの全社DX・CPS推進を実務面でリード。

石森宏茂

株式会社ユーザベース
SPEEDA Japan Division Customer Success Unit所属 / 同Sales Development Team所属

千葉大学在学中にフリーランスのイベントプロモーションディレクターとして独立。1年間の海外生活を経て、新卒で株式会社ベネッセコーポレーションに入社。法人営業、営業企画、経営企画、事業企画、研究開発、国内外の事業開発等、現場での顧客対応から経営まで幅広い業務に従事。2021年ユーザベース参画。元SPEEDAユーザーとしての経験と幅広い業務経験を活かしながら、顧客の課題解決に伴走している。2022年より新たな顧客支援アプローチの開発業務にも従事。