未来シナリオが経営判断を変える -激変する環境変化を考える意味-

イベント概要

刻々と変化する国際秩序、地球環境、指数関数的なテクノロジー進化など、外部環境変化が企業の経営判断にも大きな影響を与えるようになってきています。またそうした外部環境の未来像を、現在の延長線上で予測することは大変困難と言わざるを得ません。
そうした不確かな未来に対する「備え」として、昨今ではビジネス・インテリジェンスや未来シナリオ分析への注目が高まっており、中期経営計画へ取り入れようと模索する企業も徐々に増えつつあります。

しかし、手間も時間もかかるそうした活動にどこまで取り組むべきか分からない、あるいは将来の外部環境シナリオを、経営〜現場レベルで何にどう役立てていけばよいか分からない、と感じられる方も少なくないのではないでしょうか。

そこで今回は、未来洞察手法のひとつである「シナリオプランニング」を活用して経営計画策定や企業変革に挑んでいるお二方をお招きします。

出光興産株式会社 経営企画部シナリオチームの熊谷 峻 氏は、2020年に社内に新設されたシナリオチームへの参画をきっかけに、英国・シェル流のシナリオプランニング手法を習得し、現在は経営戦略や各事業戦略を支えるシナリオ制作を担うとともに社内での未来シナリオ活用普及に向けて活動しています。
横河電機株式会社 未来共創イニシアチブの玉木 伸之 氏は、ある出来事をきっかけに社内の若手選抜メンバーと共に「2035年の未来シナリオ」を作成、自社の戦略策定に活かすだけではなく、シナリオを軸とした社外の企業・大学を巻き込んだ共創プロジェクトへと発展させています。

未来シナリオを経営に取り入れつつ、それぞれ異なる目的で活用しているお二方。長期的な未来シナリオの作成・活用には、どのような意義や波及効果があるのか。シナリオを「作って終わり」にせず、具体的な事業創出や組織成長に繋げるにはどうすればよいのか。
お二人のユニークなご経験から、企業を持続的に進化させる実践のヒントを探ります。

こんな方におすすめ

• 中長期の経営計画策定を担われている経営企画責任者・ご担当者の方
• 新規事業の立ち上げや、顧客への提供価値向上を模索されている事業開発責任者・担当者の方
• 激しい環境変化にも耐えられる企業に向けての組織変革・事業変革を担われている責任者・担当者の方

開催概要

プログラム

対談セッション「未来シナリオが経営判断を変える -激変する環境変化を考える意味-」

出演者

熊谷 峻 氏

出光興産株式会社
経営企画部 企画一課 シナリオチーム

2008年3月東京工業大学大学院総合理工 学研究科卒、同年4月昭和シェル石油（現 出光興産）入社。入社後、研究開発（自動 車用燃料）、商品開発（太陽電池）、経営企 画（太陽電池事業）などを経て、2020年よりシナリオプランニング業務に従事。全社の中期経営計画に用いるマクロなシナリオから、事業単位にフォーカスした個別シナリオまで、社内の様々なレイヤーでのシナリオ活動を推進している。
2022年オックスフォード大学・ザイードビジネススクール・シナリオプログラム修了。

玉木 伸之 氏

横河電機株式会社
未来共創イニシアチブ プロジェクトリーダー

1989年 横河電機に入社。半導体や医薬品の生産管理システムの設計・構築を経て、商品企画、システムコンサルティング、新事業開発、経営企画、中長期経営戦略の策定に従事。その後、業種別マーケティング戦略立案、IA事業変革、エグゼクティブセリングトレーニング等、組織横断的なグローバルプロジェクトをリード。社外では、全社レベルや業界横断のシナリオプランニングのファシリテーションを多数実施し、2019年にはその知見を活用して次世代の共創型リーダー育成プログラムを開発。2021年には社長直轄の未来共創活動を発足し、産官学連携ラーニングコミュニティ「Green Phoenix Project」設立。本活動が日本の人事部「HRアワード2021」の企業人事部門入賞。2023年、「Sustainable Future Leadership コンソーシアム」設立を支援。サステナブルな社会実現に向けた共創的な課題解決とリーダー育成に注力。

勝山 航陽

株式会社ユーザベース
スピーダ事業
経営企画・金融機関・コンサルティングファーム支援
Account Executive Team Account Executive

2019年新卒としてユーザベースに入社。経済情報リサーチ（旧SPEEDA）、顧客企業分析（旧FORCAS）、営業リサーチ（旧FORCAS Sales）と多数プロダクトに携わり、Inside Sales、Field Sales、Customer Successを歴任。現在はAccount Executiveとして、大手企業の経営企画部・事業開発部を中心に企業進化に向けたプロダクト横断での提案・支援に従事している。